社員とともに
人財育成
当社では、社員こそが最大の資産＝「人財」と考えています。「社員一人ひとりの成長意欲を促進し、個々の能力の向上と健全な職業倫理感の強化を図る」を目的とし、「OJT」と「Off-JT」を2つの柱として『人財育成』に努めています。
「人は仕事を通じて成長する」という考え方にもとづき、人財育成の柱の一つとして「OJT」（On the Job raining：実務を通じたトレーニング）に注力するとともに、もう一つの重要な柱である「Off-JT」（Off the Job Training：実務外での訓練）で階層別研修や人事制度に基づいた研修を実施し、入社時の導入研修から管理職研修に至るまで、ステージごとに求められる役割を遂行するために必要なマインドやスキル、知識を体系的に取得することを目指しています。
また、業務上必要なスキル向上に努める実地研修や論理的思考を養う研修をはじめ、資格取得支援や、年２回開講する通信教育の活用などを通じてお客さまからの高い支持をいただけるホスピタリティマインド溢れる社員の育成と社員自身のキャリア形成、自己実現の支援に力を入れています。
エンゲージメント向上のための取り組み
当社では、エンゲージメント向上のため、ストレスチェックや意識調査による現状把握（データによる組織やチームの見える化）を行い、その結果をもとに良い点、改善点などを抽出し、効果的な職場環境改善の取り組みに繋げています。
女性活躍推進の取り組み
育児との両立支援ならびに女性活躍推進を目的とした、一般事業主行動計画を定め取り組んでいます。
女性活躍推進に関わる当社の取り組みは「女性の活躍推進企業データベース」をご確認ください。
当社は、えるぼし２段階目の認証を受けています。
両立支援の取り組み
社員一人ひとりが、それぞれの育児・介護などと仕事を両立し、その能力を最大限に発揮できるような環境整備に取り組んでいます。
両立支援の当社の取り組みは「両立支援のひろば」をご確認ください。
近畿日本ツーリスト株式会社の企業データ詳細｜ 企業が行う両立支援の取組を紹介するサイト（厚生労働省）
健康経営の取り組み
お客様により良い商品やサービスを提供し、多くのお客様のご満足・ご支持をいただき続けるためには、まず「社員とその家族が健康であること」が重要であり、心身共に安心して働ける環境が必要であると考えます。
社員が個々の能力を最大限に発揮できる環境を整えるため、当社は健康経営に取り組んでいます。
健康経営の当社の取り組みは、資料(PDF)をご確認ください。
健康優良企業認定
2023年2月1日 健康優良企業「銀」の認定（健康保険組合連合会東京連合会）を取得（現在も更新認定中）
タイムマネジメント
導入している主な制度
- 勤務間インターバル制度
- テレワーク制度
- フレックス勤務制度
- 時間単位の年次有給休暇
人権に関する基本方針
基本理念
私たちは、お客さま、関係協力機関、地域社会、社員など私たちが関わるすべての人の人権と個人の尊厳を尊重します。
人はそれぞれ違った個性を持った存在であり、自分らしく自由に生きたいという願いを持っています。その願いは、誰でも平等に保障されなければなりません。
真に差別のない、差別を許さない企業群となるため、全社員の人権意識を高め生き生きとした明るい職場作りをめざします。
基本方針
- 私たちは、それぞれの事業活動を通して人権を尊重するよう行動します。
- 個人の基本的人権と多様な価値観、個性、プライバシーを尊重し、人種、国籍、肌の色、性別、性的指向や性自認、言語、宗教、政治的意見や信条、社会的身分、門地、本籍や出身地、出自などに関する差別的言動や、他人の尊厳を傷つけ、あるいは不快にさせるハラスメント行為を行いません。
- 基本的人権及びそこから派生する諸権利の擁護について理解、認識の向上を図るため、各種教育など適切な措置をとります。
カスタマーハラスメントに対する基本方針
KNT-CTグループは、旅行業を中心に事業を展開し、お客さまに安全・安心で快適なサービスを提供することを使命とする一方で、従業員の安全と就業環境の維持も重要であり、すべてのステークホルダーの人権が尊重される社会を実現するため、「KNT-CTグループ カスタマーハラスメントに対する基本方針」を制定いたします。
※従業員とは、KNT-CTグループで働く、すべての従業員および旅行中のサービス提供者（添乗員、ガイド、施設従業員ほか）を含みます。
基本方針
KNT-CTグループは、お客さま（取引先等を含みます。以下同じ。）のご意見・ご要望に対しては、謙虚に受け止め、誠実かつ真摯に対応いたします。一方で、従業員に対する暴行・脅迫・暴言・不当な要求等のカスタマーハラスメントは、従業員の尊厳を傷つけ、サービスの質の低下を招く要因となります。従業員の心身の安全を守り、またすべてのお客さまに良質なサービスを提供するため、社会通念上不相当と判断した場合は、適切な対応を取らせていただきます。