経済学部で初の観光科目
「国際プロデューサー」の育成を目指す講座が開講
～麗澤大学と近畿日本ツーリスト首都圏が連携～
近畿日本ツーリスト株式会社
麗澤大学（千葉県柏市、学長：中山 理）の経済学部は、ＫＮＴ－ＣＴホールディングス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：丸山隆司）のグループ会社である株式会社近畿日本ツーリスト首都圏（代表取締役社長：田ヶ原 聡、以下、近畿日本ツーリスト首都圏）との連携講座「観光ホスピタリティ論」を開講いたしました。期間は本年４月から７月、受講人数は115名で、全15回の授業にプラスしてPBL型（Project Based Learning:課題解決型）のフィールドワークも行ない、座学だけでない幅広い学びを提供します。
この講座は、麗澤大学経済学部経済学科にあるグローバル人材育成専攻に平成30年4月より新たにスタートした「国際観光ホスピタリティコース」の目玉として、団体・個人向け国内・海外旅行や訪日外国人向けの旅行商品などを扱う近畿日本ツーリスト首都圏を中心に、ＫＮＴ－ＣＴホールディングスグループの訪日旅行事業専門会社である株式会社ＫＮＴ－ＣＴグローバルトラベル（以下、ＫＮＴ－ＣＴグローバルトラベル）や、人材派遣会社の株式会社ツーリストエキスパーツ（以下、ツーリストエキスパーツ）の協力を得て開講したものです。
同3社からは、今後日本で開催される国際的なビッグイベントを活用して日本の魅力を世界に発信する取り組みの紹介、アジア・欧米を中心として急成長を続けるインバウンドマーケティングへの対応状況の解説、おもてなし精神の涵養やその実践ワークなどの授業が提供されます。また、千葉県内観光産業の振興と各地域の活性化についての様々な事例の紹介を通じて観光と地域経営の関わりについてより理解を深める授業も実施いたします。
この新しい講座は麗澤大学の経済学部では初めて開講される観光科目です。学生にとって、国内外に新たな展開を続ける観光ビジネスで活躍するプロフェッショナルの経験や知見に触れる貴重な機会となり、今後の学びの広がりを促すことが期待されています。
麗澤大学と近畿日本ツーリストは、本講座を通して相互に連携を図り、観光業界はもとより、グローバル社会をプロデュースできるような「国際プロデューサー」の育成に貢献してまいります。また、麗澤大学では、「観光ホスピタリティ論」の開講を契機とし、今後も引き続き観光マーケティング分野の講義内容の充実と新たな展開を予定しています。
（イメージ図）
担当教員について
髙橋 秀樹（たかはし ひでき）
経済学部特任教授。東京工業大学大学院理工学研究科社会工学専攻修士課程 修了。博士（工学）。三菱総合研究所の主席研究員として多数の地域振興事業の企画立案に携わる。日本大学大学院および跡見学園女子大学で観光・地域経営分野の非常勤講師を歴任。情報計画コンサルティング株式会社上席コンサルタントを兼任。研究テーマは地域経営戦略、地域ホスピタリティ戦略。専門分野は地域再生事業、観光ビジネス、広域集客戦略、地域資源開発、産業遺産活用。
観光ホスピタリティ論 講義概要（講座一例）
- 地域経済と観光Ⅰ：「地域の課題」を解決するキーとしての「観光」とは？ （担当：近畿日本ツーリスト首都圏）
- 地域経済と観光Ⅱ：日本のMICEの現状と最新事例（担当：近畿日本ツーリスト首都圏）
- 地域経済と観光Ⅲ：千葉県内観光産業の振興と各地域の活性化の事例 （担当：ちばプロモーション協議会）
- インバウンドマーケティング総論：訪日旅行の現状と日本の魅力発信業務 （担当：KNT-CTグローバルトラベル）
- 接遇、おもてなし精神の涵養：通訳案内士マニュアルに準拠した講義やフィールドワーク （担当：ツーリストエキスパーツ）
- フィールドワーク：実際の農園で行われている戦士的な経営や6次産業化への取り組み学習 （担当：近畿日本ツーリスト首都圏）
麗澤大学について
麗澤大学は昭和10年、創立者の廣池千九郎（法学博士）が「道徳科学専攻塾」を現在のキャンパス（千葉県柏市光ヶ丘）に開塾したことから始まります。心豊かな人間性を養い、国際社会に貢献できる人材の育成をめざし、今では大学・高校・中学・幼稚園を開設しています。また留学生の受け入れも積極的に行っており、キャンパスには世界約30の国･地域から留学生が集まり、さまざまな言語が飛び交っています。
株式会社近畿日本ツーリスト首都圏について
KNT-CTホールディングス株式会社のグループ会社で、首都圏地域1都4県（東京、埼玉、神奈川、千葉、静岡の一部）の地域にて事業展開する旅行会社。国内・海外旅行、訪日外国人向けの企画・販売、運営事業、および、一般団体、教育旅行やイベント・コンベンションなどの企画・販売・運営事業、 個人旅行の商品企画、店頭販売などを行っています。
- 本内容はリリース時の組織体制に基づくものなので現存しない事業会社名、組織名が含まれている場合がございます。